ようこそ

安全は社会を支えるインフラです。
でも、その「安全」とは何でしょうか？
どのように「安全」を実現すればよいのでしょうか？
研究室では、次のような研究に取り組み、研究成果の社会への還元を目指します。

新しい安全の定義
　国際的にも国内的にも「安全とは、許容不可能なリスクがないこと」と定義されています（ISO/IEC GUIDE 51:2014、JIS Z 8051：2015）。
　しかし、そもそも想定外の事象はリスク評価に含まれず、データが不十分で不確かさが残ることから、リスクの正確な評価は不可能です。また、社会は許容不可能なリスクをどのように決めればいいのでしょうか。これまでは設計者の視点で安全を定義しリスクを評価してきたのではないでしょか。リスクを指標にした安全に加え、消費者・周辺住民の視点から安全を定義し、それを達成するための方法論について研究しています。
　研究成果は、設計者と消費者・周辺住民のコミュニケーションを可能にし、新技術の社会的受容性向上に貢献します。

安全の組織とマネジメント
　安全の責任を負うのは、設計者や現場作業員だけではありません。トップのリーダーシップの下で、経営層が組織を作り人と資金を配分し、安全設備が導入され、研修が実施されなければなりません。
　しかし、人、資金、時間は有限です。効率的な組織とマネジメントはどうあるべきかを研究しています。また、下請けや海外のサプライチェーンを含めてどう安全を確保していくのかを研究しています。

不正をどう防ぐか
　近年、製造業でのデータ改ざん、サービス業での不当表示、金融業での不正融資、メディアの情報捏造などの不正事件が多発しています。これらは経営層からは目の届きにくい現場で起こることが多いですが、その影響は経営を揺るがすほど甚大です。
　これまでの不正事件を分析すると、動機（人員・資金の不足）、チャンス（誰にも知られない機会）、正当化（納期を守れた）の三要素で説明でき、継続・拡散し文化となると、継承・遵守されていく不正文化の形成過程が見えてきます。
　この形成過程を断ち切るための研究を進めています。

2021年10月20日

高速飛翔体に対する防護設計の最適化
　安全確保には、故障やミスへの対策に加えて、外部からの脅威にも備えなければなりません。高速飛翔体（竜巻による飛来物、ミサイル、航空機など）の衝突から人・設備などを守る防護方法を提案し、そのアイデアの効果を計算シミュレーションにより検証することにより、より効果的な防護方法を探ります。

　　　　紹介ビデオはこちら（mp4, 17Mb）

2022年2月21日　追記